SUMMARY
数あるライフイベントの中でも人生の転機となるものの一つが「結婚」でしょう。ライフスタイルの変化により、結婚に対する価値観、結納や挙式のスタイルも多様化している中、結婚や新生活の準備にはどのくらいの費用がかかるのでしょうか?
今回は、結婚式や新生活の準備などにかかる費用について紹介します。
結納・婚約から新婚旅行までの費用
全国 (推計値) |
首都圏 | 東海 | 関西 | |||
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結納・婚約~新婚旅行までにかかった費用 総額(推計値) ※1 |
415.7 | 456.9 | 421.5 | 412.1 | ||
項目別平均額※2 | 結納式 | 20.6 | 25.6 | 34.0 | 12.1 | |
両家の顔合わせ | 6.7 | 6.9 | 5.4 | 8.0 | ||
婚約指輪 | 38.2 | 43.3 | 38.4 | 39.4 | ||
結婚指輪(二人分) | 28.1 | 30.8 | 28.9 | 27.2 | ||
挙式、披露宴・ウエディングパーティーの総額 | 327.1 | 356.3 | 332.5 | 322.4 | ||
新婚旅行 | 43.4 | 53.4 | 42.0 | 42.4 | ||
新婚旅行土産 | 5.9 | 5.4 | 6.1 | 6.2 |
- 「項目別平均額」に掲載している平均額にそれぞれの実施・購入者の割合を乗じて調査対象全体における平均額を算出し、それらを合計して総額を推計しています(仲人への御礼総額は含まれていない)。
- 「結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用 総額」の算出時に用いた各項目の平均額を掲載していますが、これは結納・会場費および両家の顔合わせ・会場費については実施した人の、その他の項目については費用の発生した人の平均額であり、各項目の平均額の合計は、「結納・婚約から新婚旅行までにかかった費用 総額」とは一致しません。
「ゼクシィ 結婚トレンド調査2023」によると、結納・婚約から新婚旅行までにかかる費用の総額(推計値)は全国平均で415.7万円で、挙式・披露宴・ウエディングパーティーの費用が高い首都圏では456.9万円です(表1参照)。
結納金・結納品、結納返しの費用
結納をするときは、会場や食事のほか、結納金・結納品、結納返しにお金がかかります。新郎側から新婦側に贈る「結納金・結納品」の平均額は合計で125.9万円、「結納返し」の平均額は61.3万円です。
(表2) 結納金・結納品と結納返しの平均額(全国の推計値)(単位:万円)
結納金・結納品 | 結納返し(現金・品物) | ||
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結納金 | 97.3 | 結納返し:現金 | 36.4 |
結納品 | 28.6 | 結納返し:品物 | 24.9 |
計 | 125.9 | 計 | 61.3 |
挙式・披露宴・ウエディングパーティーの費用
項目別で金額が最も大きいのが、挙式・披露宴・ウエディングパーティーの327.1万円です。結婚する二人にとっての晴れ舞台、新たな門出であり、料理や演出などへのこだわりから多額の費用をかける人が多いと考えられます。
全国 (推計値) |
首都圏 | 東海 | 関西 | |||
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披露宴・ウエディングパーティーの ご祝儀額 総額 |
197.8 | 199.7 | 178.0 | 187.8 | ||
招待客別平均額 | 友人・同僚 | 3.0 | 3.0 | 3.0 | 3.0 | |
上司 | 4.2 | 4.5 | 4.3 | 4.0 | ||
親族 | 7.4 | 7.9 | 7.5 | 7.6 | ||
恩師 | 4.1 | 4.2 | 4.1 | 4.2 |
次に披露宴・ウエディングパーティーのご祝儀額をみてみましょう。
披露宴・ウエディングパーティーのご祝儀額
披露宴・ウエディングパーティーのご祝儀額の総額(推計値)は197.8万円です。受け取ったご祝儀の使い道は人それぞれですが、披露宴・ウエディングパーティーの支払いに充当すれば、費用の6割弱を賄える計算です。
インテリア・家具、家電製品の費用
まとめ
これまでに紹介した結婚にかかる費用を計算してみましょう。
② 披露宴やウエディングパーティーのご祝儀総額 ・・・ 197.8万円(収入)
③ 新生活にあたってのインテリア・家具の購入費 ・・・ 24.4万円(支出)
④ 新生活にあたっての家電製品の購入費 ・・・・・・ 28.8万円(支出)
① - ② + ③ + ④ = 271.1万円
※記事中の各データを加算・減算してみずほ証券が算出
ご両親や親族からの援助があれば負担は軽減されますが、援助がない場合、約270万円(一人当たり135万円)を準備する必要がありそうです(推計値で算出した金額であり、実際には披露宴等の規模などで金額は変わります)。
結婚にかかる資金を準備するうえでも、投信積立などの資産運用が大切です。
ポイント
一人で270万円を貯めるためには、金利がつかない場合、月々3万円の貯金を7年6ヵ月続ける必要があります。一方、もし投信積立で年率3%の運用ができた場合、積立期間を6年9ヵ月に短縮できます。
毎月一定の金額を買い付ける投信積立は、少額から投資でき、ドル・コスト平均法による時間分散効果や、長期投資による複利運用効果が期待できます。ただし、長期・分散投資とはいえ、投資の結果が必ずしもプラスになるとは限らず、損失が生じる可能性があることには留意が必要です。