「投資信託」はどのように選ぶ？銘柄選びの視点を紹介

投資信託は、多くの投資家から集めた資金を一つにまとめ、運用の専門家である運用会社が、国内外の株式や債券などに分散投資を行い、その運用成果を投資家に還元する商品です。証券会社や銀行などの金融機関（販売会社）で購入できます。
 
投資信託は、専門家に運用を任せ、分散投資ができる商品です。少額から購入でき、一部の銘柄を除きNISA口座（つみたて投資枠・成長投資枠）でも購入することができます。ただし、基準価額が下落し投資した元本を割り込むことや、運用期間中のコストがかかること、購入時や解約時に手数料がかかる場合があること等に留意しましょう。
 

販売会社によって取り扱っている商品はさまざまです。その中から、どのような観点で商品を選べば良いのでしょうか。

運用手法から選ぶ

投資信託の運用スタイルには大きく分けて「パッシブ運用」と「アクティブ運用」があります。
投資信託が運用成果の目安としている指標を｢ベンチマーク｣と言います。パッシブ運用は、ベンチマークに連動することをめざす投資信託で、｢インデックスファンド｣とも呼ばれます。一方で、ベンチマークを上回る運用成果をめざして積極的に運用する投資信託が｢アクティブファンド｣です。代表的なベンチマークには、日経平均株価やTOPIX（東証株価指数）、S&P500種指数、ナスダック総合指数などがあります。
「インデックスファンド」は、対象とする指数と同じ銘柄・比率になるように運用するため、銘柄の調査や分析の手間がかからず、運用コストが比較的低い傾向があります。一方、ベンチマークを上回る運用成果を追求する「アクティブファンド」は、運用会社が調査を行い銘柄選択や配分を行うため、運用コストが高い傾向があります。

ご自身の運用目的やリスク許容度に合わせて選んでみましょう。
 

投資対象資産・地域から選ぶ

投資信託は、商品によって投資対象の資産や地域が異なります。例えば、「国内債券」「海外株式」「先進国株式」「新興国債券」といった特定の地域や国、資産に投資する投資信託や「国内外すべての地域の株式と債券に所定の比率で投資する」ようなバランス型ファンドなど、その種類はさまざまです。

国内株式中心の投資信託は、国内債券中心の投資信託と比べると、高い収益が期待できる反面、リスクが大きくなります。また、株式中心の投資信託でも、国内株式に投資する商品より海外株式を中心に投資する商品はリスクもリターンもが大きくなる傾向があります。投資信託を選ぶ際には、自身の投資目的やリスク許容度に合った投資対象資産や地域を選ぶことがポイントです。
 

各投資信託の投資対象資産や地域は、目論見書や運用会社のウェブサイトに記載されています。

テーマから選ぶ

投資信託には、人工知能（AI）関連、資源関連など、特定のテーマに基づいて投資を行うものがあります。 近年で特に注目されているのが、ESGやSDGsをテーマにした投資信託です。企業のSDGsとの関わりで注目されているESG（環境・社会・ガバナンス）の観点から投資先を選定する投資信託が、「サステナブルファンド」や「ESG投信」等と言われるものです。ご自身や世の中の関心に近い投資信託の中から選ぶのも一つの選択肢となるでしょう。

また、類似した資産を組み入れている投資信託でも、運用会社、運用体制、運用哲学によっても運用成果は大きく異なりますので、目論見書や販売用資料などで確認しましょう。
 

分配方針から選ぶ

分配金は、運用収益から支払われるものであり、支払いの頻度（毎月や半年、1年ごと）や多寡は、投資信託によって異なります。なお、分配金は純資産から支払われるので、その分の基準価額が下落することに留意しましょう。
 

過去の運用成果から選ぶ

「アクティブファンド」は、市場動向に加えて運用会社の運用力によって結果が大きく左右されます。過去の運用成果が良いから今後も良いとは限りませんが、過去の基準価額の推移は一つの判断材料となるでしょう。過去の基準価額の推移は、運用会社や販売会社のウェブサイトなどに掲載されている運用レポート等で確認できます。

純資産総額から選ぶ

投資信託の運用には、一定規模の純資産が必要です。投資信託の運用方針に適した純資産があることで安定した運用ができます。純資産総額が大きい投資信託が良いとは限りませんが、純資産総額が極端に小さい投資信託や、急激に減ってきているような投資信託には注意が必要です。

NISAやiDeCoで投資信託を購入する場合は、金融機関のウェブサイトなどで対象となる商品を事前に確認しておきましょう。

金融商品取引法に係る重要事項